家族葬は近年、多くの方に選ばれる葬儀の形となっています。しかし、どこまでの範囲の人を呼ぶべきか、と悩む遺族も少なくありません。親族だけに限定するのか、親しい友人や恩人も招くのか、明確な基準がないため、迷うことが多いのが現状です。この記事では、家族葬の参列者を決める基準についてくわしく解説します。
家族葬に呼ぶ人で悩む場合は人数を基準にするのがおすすめ
家族葬を執り行う際、多くの人が直面するのが、誰を招くべきかという問題です。
家族葬は、一般的な葬儀と異なり、参列者を絞って執り行うため、どこまでの関係者を招待するかは、喪主や遺族の判断に委ねられます。迷ったら、人数を基準とするのがよいでしょう。
家族葬は50人未満とされる
家族葬という名称から、家族やごく近しい親族のみが参列できると思われがちですが、必ずしもそうではありません。
故人と親しかった友人や恩人など、家族の意向に沿って参列を許可することも可能です。ただし、少人数で執り行うことが前提となるため、一般的な参列者数の目安を理解しておくことが大切です。
公正取引委員会が定める家族葬の基準は、親族や親しい友人など限られた関係者のみが出席する葬儀であり、参列者が50名未満の葬儀とされています。
家族葬でトラブルにならないためのポイント
家族葬は、一般的な葬儀に比べて、参列者の範囲を限定できるため、故人との最後の時間を静かに過ごせるのが特徴です。
しかし、誰を招くか、誰に訃報を伝えるかといった点で、トラブルが発生しやすい側面もあります。葬儀後に、呼ばれなかったことについて遺族が責められるケースも少なくありません。こうした問題を防ぐためには、あらかじめ対策を考えておくことが重要です。
呼ぶ範囲を明確にする
家族葬を実施する際、まず決めるべきなのは、どこまでの範囲の人を呼ぶかです。
参列者の範囲を明確にしないまま葬儀を進めると、どうして知らせてくれなかったのか、といった不満が生じるでしょう。そのため、呼ぶ範囲をしっかりと区切り、案内する人としない人の線引きをしっかり決めておくことが大切です。
小規模な家族葬を希望する場合、参列者を10名程度に抑えることもあり、この場合は、近しい親族であっても参列を見送ってもらうことが必要です。故人と疎遠だった親族や、遠方での参列がむずかしい人については、事前に相談し、理解を得るなどのフォローが求められます。
あらかじめ「家族のみで執り行う」と明確に伝えておくことで、後々のトラブルを避けられるでしょう。
参列者が多い場合は接待範囲を限定する
参列者の人数が増えるほど、招待範囲の線引きがむずかしくなります。
50名規模の家族葬を計画する場合、故人の交友関係を正確に把握することが重要です。招待するべき人を決める際、気をつけたいのは連絡漏れです。親しい友人や恩師など、故人にとって大切な存在だった人を、招待し忘れることは避けなければなりません。
そのため、生前のうちから交友関係を整理し、家族葬の参列者を決めるために、事前に交友関係名簿を作成しておくと便利です。名簿を作成することで、どこまでの範囲の人を呼ぶかが明確になり、連絡漏れの防止にもつながります。
また、喪主や遺族が葬儀の準備に追われる中、迅速に連絡できるのもメリットです。
マナーを守って固辞する
家族葬に招待しない方への対応として、最低限の連絡マナーを守ることが重要です。
「故人の葬儀を家族葬で執り行うため、参列をご遠慮いただきます」「家族葬のため、親族のみといたします」「生前、故人の希望があったため」など、納得のいく説明を明確に伝えることで、誤解やトラブルを防げます。
連絡の際は、手紙や電話を活用し、ていねいな言葉で伝えましょう。とくに、故人と親しかった方には、突然の訃報に驚くこともあるため、配慮が必要です。また、故人と生前に親しく、呼ぶべきか迷うケースでは、今後の関係性も考慮しながら判断するとよいでしょう。
葬儀後も付き合いが続く人であれば、家族葬の案内を送ることも選択肢のひとつです。逆に、長年交流がなかった場合は、訃報のみを伝えるのもよいでしょう。
誤解に注意
訃報の伝え方にも注意が必要です。訃報を単に知らせるだけのつもりでも、受け取った側が葬儀の案内と誤解し、当日会場に訪れてしまうケースがあります。
その結果、静かに執り行うはずが、予想以上の参列者が集まり、対応に追われることになりかねません。このようなトラブルを避けるためには、訃報連絡のみの場合は、葬儀の案内ではないことを明記することが大切です。家族葬である旨をはっきり伝え、誤解を招かないように心がけましょう。
まとめ
家族葬は、遺族が自由に参列者を決められる一方で、呼ぶ人・呼ばない人の線引きがむずかしく、トラブルになることもあります。基本的には、近親者メインの招待になりますが、故人と親しかった友人や恩人を加えるかどうかは遺族の判断です。重要なことは、事前に呼ぶ範囲をはっきりと区切り、参列を辞退してほしい方へ、適切に連絡することです。訃報の伝え方にも配慮し、誤解を招かないよう注意しましょう。適切に準備・判断することで、家族葬を穏やかに執り行えるでしょう。
